毎日競技がTV放映され、寝不足が続いております。

メダル獲得数はともかく、世界最高のアスリートのパフォーマンスは素晴らしいものです。

さて、日本人選手たちの報奨金はどれくらいなんでしょう。
ネットで調べてみました。
主なものは下記の通りです。

自転車――日本競輪選手会から金3,000万円、銀2,000万円、銅1,000万円。

競泳――GMOクリック証券（日本代表オフィシャルパートナー）から金3,000万円、銀300万円、銅100万円の協賛社賞。
　　　日本水泳連盟から金200万円、銀100万円、銅50万円。リレーの場合は4分割。

陸上――日本陸上競技連盟から金1,000万円、銀600万円、銅400万円（4位以下もあり）。
コーチには金300万円、銀200万円、銅150万円。

バドミントン――日本バドミントン協会から金1,000万円、銀500万円、銅300万円。

卓球――日本卓球協会からシングルスは金1,000万円、銀400万円、銅200万円、
団体戦は金400万円、銀100万円、銅40万円。

テニス――日本テニス協会からシングルスは金800万円、銀400万円、銅200万円。ダブルスは2分割。

ライフル――日本ライフル射撃協会から金500万円、銀300万円、銅200万円。

女子バレー――日本バレーボール協会から金300万円、銀200万円、銅100万円。
ただし既にオリンピック出場で1人100万円。

レスリング――日本レスリング協会から金300万円、銀200万円、銅100万円、
オリンピック3連覇の場合には報奨金1,000万円超（吉田沙保里選手、伊調馨選手）を予定。

女子サッカー――日本サッカー協会から金150万円、銀は100万円、銅は50万円。
優勝の場合はワールドカップ並のボーナス（1人あたり500万円）。勝利給30万円。

体操――日本体操協会から金50万円、銀30万円、銅20万円。

多い少ないの議論は別にして、この金員は申告する必要があるのでしょうか。
結論から申し上げますと、基本的には申告する必要はありません。

所得税法第９条は非課税所得を列記しています。
その第1項第14号です。

「オリンピック競技大会又はパラリンピック競技大会において特に優秀な成績を収めた者を表彰するものとして財団法人日本オリンピック委員会（平成元年８月７日に財団法人日本オリンピック委員会という名称で設立された法人をいう。）、財団法人日本障害者スポーツ協会（昭和40年５月24日に財団法人日本身体障害者スポーツ協会という名称で設立された法人をいう。）その他これらの法人に加盟している団体であつて政令で定めるものから交付される金品で財務大臣が指定するもの」

「政令で定めるもの」とは、平成22年3月31日号外文部科学省告示第66号に団体が規定されております。

一　社団法人全日本アーチェリー連盟
二　財団法人全日本柔道連盟
三　財団法人全日本スキー連盟
四　社団法人全日本テコンドー協会
五　財団法人日本アイスホッケー連盟
六　社団法人日本アマチュア・ボクシング連盟
七　社団法人日本ウエイトリフティング協会
八　社団法人日本カーリング協会
九　社団法人日本カヌー連盟
十　社団法人日本近代五種・バイアスロン連合
十一　財団法人日本サッカー協会
十二　財団法人日本自転車競技連盟
十三　財団法人日本水泳連盟
十四　財団法人日本スケート連盟
十五　財団法人日本セーリング連盟
十六　財団法人日本体操協会
十七　財団法人日本卓球協会
十八　財団法人日本テニス協会
十九　社団法人日本トライアスロン連合
二十　社団法人日本馬術連盟
二十一　財団法人日本バスケットボール協会
二十二　財団法人日本バドミントン協会
二十三　財団法人日本バレーボール協会
二十四　財団法人日本ハンドボール協会
二十五　社団法人日本フェンシング協会
二十六　社団法人日本ボート協会
二十七　社団法人日本ホッケー協会
二十八　社団法人日本ライフル射撃協会
二十九　財団法人日本陸上競技連盟
三十　財団法人日本レスリング協会

今まではJOCからの報奨金のみでしたが、今回からは上記団体もOKとなりました。
ただし、金額の制限があります。

イ　オリンピック競技大会において第一位に入賞したことの表彰をするものとして交付される金品　三百万円
ロ 　オリンピック競技大会において第二位に入賞したことの表彰をするものとして交付される金品　二百万円
ハ　 オリンピック競技大会において第三位に入賞したことの表彰をするものとして交付される金品　百万円
(平成22年3月31日　財務省告示第百二号)

つまり、この金額を超えた部分は課税されます。
一時所得として確定申告する必要があります。

もう少し、非課税枠を広げてもいいと思いますけどね。